G社横看板
 

目次

当社のニュース 11月1日号 ①更新

当社のニュース 11月1日号 ②更新

当社のニュース 8月10日号 ①

当社のニュース 8月10日号 ②

当社のニュース 5月17日号 ①

当社のニュース 5月17日号 ②

ご挨拶 代表取締役 長谷川博幸更新

当社の営業の概要/特長

①森林基本図/地理情報作成

②地籍測量(CG-TS)

③デジタル図化機と3次元マッピング

④デジタルオルソと3次元地形モデリング

⑤衛星画像モデリング、マッピング、デジタルオルソ

⑥A.測量作業規程案作成と関連事業支援 更新

⑥B.測量システムの運用講習、導入支援

⑥C.英語ドイツ語測量資料の日本語訳と通訳更新

FKP測量って何だ?

事業実績/代表者経歴/アクセス

更新 は更新あり。

 
会社ロゴマークB

概要と特長

当社は、高精度、高効率を特長とするFKP衛星測量を初めて日本に紹介した会社であり、国内最先端のFKPプロフェッショナルであると自任しております。先ず当社とFKP衛星測量との関わりについて簡単に述べます。

  1. 1999年にFKP衛星測量を初めて日本に紹介、導入しました。

  2. 2001年に効率を更に上げるためにFKP(GNーSMART)計算センターを当社新横浜事務所に設置して常設GPS基準局と電子基準点網を用いて面補正パラメータを移動局に配信するシステムを進化させました。

  3. 2005年からは福井コンピュータ製のFieldCOM携帯PC画面でFKP-TS連動の基準点・地形・応用測量を受注納品して来ました。

  4. 2007年からはFKP衛星測量・自動空中三角測量・デジタルオルソ作成を内容とした森林基本図測量作業マニュアル(信州大学農学部)の作成を担当し更に国土地理院申請も行いました。これは2005年の豊中市FKP測量作業マニュアル作成の実績を拡張したものです。

  5. 2009年には横浜市、長野県での受注測量業務において国土地理院承認の「FKP測量作業マニュアル」を適用しました。

更に、当社は、「図形画像表現」にも長らく関心を持って参りました。「デジタルマッピング」に関する諸分野についても先駆者として開発して来ました。今後とも意欲的に取り組みたい業務は次の通りです。

  1. デジタル図化機計測と3次元マッピング等の業務。

  2. デジタルオルソ作成と3次元地形モデリング業務。

  3. 衛星画像モデリング、マッピング、デジタルオルソ作成のシステム開発業務。

  4. 3D LCDディスプレイによる空中写真3D画像アーカイブ商品の作成 。         

国土地理院申請業務・講習会・英語ドイツ語翻訳等について: 当社は、この分野にも長年の実績があり、自信を持っております。この分野でのご相談もお待ちしております。

  1. 測量作業規程(案)を作成し、起動を支援する業務。

  2. 測量システムの各種講習会を行い、導入を支援する業務。

  3. 衛星測量関連の英語ドイツ語版の資料・書籍の日本語翻訳業務。同時に通訳として参加する支援業務。

  4. FKP衛星測量作業マニュアル(国土地理院承認)作成。

当社が販売するソフト類及び関連機器類について: 当社は創業以来コンサルタント業をメインに行って来ました。しかしFKPや3D画像地図に関するソフト類は外国製開発製品でありますので、当社は直接代理店契約を結び仕入・販売を行って来ました。次の2社がそれですが、GEO++社のソフトは、ドイツハノーバー大学測地学研究所が開発したドイツ全国電子基準点網平均計算の現行成果(DREF91)で、FKP測量に必要欠くべからざるものです。後者は米国(アラスカ)に所在する会社であります。同社社長とは1999年の富士山頂GPS測量を共同で実施した経緯があり長いお付き合いをしています。当社は上記の製品を販売する場合とお客様のご要望によりレンタルする場合とがあります。

  1. GNSS網平均計算用ソフト: GeoNap  GEO++ 社製

  2. 面補正基準点計測ソフト: GN-SMART  GEO++ 社製

  3. 3次元画像計測ソフト: 3D Summit Evolution Professinal  DAT/EM社製

  4. 3次元画像計測ソフト: 3D Summit Evolution Lite  DAT/EM社製

 

最後に、当社は、次の分野にも長年の実績があります。

  1. 測量作業規程(案)を作成し、起動を支援する業務。

  2. 測量システムの各種講習会を行い、導入を支援する業務。

  3. 衛星測量関連の英語ドイツ語版の資料・書籍の日本語翻訳業務。同時に通訳として参加する支援業務。

 

以上ですがより詳しくは次頁以降でご説明します。

(2010. 5.17)
ボタン 最初に戻る
 
著作権はジオネット㈱が保有しております。